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調査モニターによるネットリサーチ

その一方で、回答者をインターネットで公募すると、技術系の若い男性や主婦など、一部の層の割合が実態以上に高くなってしまい代表性が損なわれるという弱点がありました。それを改善する手段として登場したのが、調査モニターによるネットリサーチでした。あらかじめ基本属性を登録して会員になってもらい、リサーチを依頼する企業のニーズに合わせて回答者数を割り当てることができるのが特徴です。大規模なネットリサーチサービスになると100万人を超える調査モニターを会員として組織化していて、1，000サンプル程度のリサーチなら最短1[1で実査を終了することが可能になりました。ネットリサーチでは、リサーチの立案、設問の設計から実査、集計、分析、報告書の作成まで、リサーチに関するすべてのサービスを提供するのが一般的で、企業はどこの部分を依頼するか範囲を自由に決めることができます。たとえば、集計は自社で行いたい場合、回答データを加工せずに納品してもらい、それ以降の作業は自社で行う、といったような形になります。依頼する範囲や質問数、サンプル数によって料金が決まります。これらの調査モニターを使ったネットリサーチの場合、ネットリサーチ運営会社がリサーチを行い、個人情報を含まないデータを依頼企業に提出するという形ですので、回答者にアプローチすることはできません。一方、ブラウザの簡単な操作でネットリサーチを自社サイトで実施できるASPを提供するビジネスもあります。こちらの場合は、あくまでＡＳＰという機能を借りるだけで、回答者の募集やサンプリングなどは独自に行う必要がありますが、リサーチを主催できますので、回答者の承諾を得れば、回答後に希望者に情報をメールで配信するなどのアプローチが可能になります。また、自社サイトでリサーチを実施するにあたり、その企画、設計などを請け負うビジネスもあります。ただし、顧客企業のサイトで実施するとなると、プログラムの組み込みや、回答者の募集、個人情報取り扱いに関する告知など、ケース・バイ・ケースで対応しなければならないことも少なくなく、ネットリサーチというよりも、Ｗｅｂインテグレーションやコンサルティングの領域に含まれることになります。
[参考]
ネットショップで儲ける方法

ネットショップ運用の基礎

ネットショップで使えるアイデア集